海外旅行保険とクレジットカード付帯保険ってどう違うの?

クレジットカード

海外に行くときに入る海外旅行保険。実はクレジットカードを保有していると、付帯サービスとして海外旅行傷害保険がついていることもあります。保険会社に申し込む海外旅行保険とクレジットカードに付帯する海外旅行傷害保険にはどのような違いがあるのでしょうか。

海外に行くときに保険が必要な理由とは

海外旅行保険が必要なのは、「旅行中の病気やケガに備えるため」というのが一番の理由でしょう。では素朴な疑問として、海外で医療機関にかかったらどうなるのでしょうか。海外旅行保険に加入していないと、海外で支払った医療費は全額自己負担になると思っていませんか?実はそうではありません。
もちろん、日本の健康保険証は使用できないので、一度は全額自己負担になります。しかし、帰国後に申請すれば、医療費の一部払い戻しを受けることができます。「それなら海外旅行保険に入る必要はないのでは?」と思うかもしれませんが、そんなことはありません。理由は以下の3つです。

  1. 払い戻し申請の手続きが大変
    海外でかかった医療費を日本で払い戻し申請する場合、現地の医療機関に明細書を書いてもらう必要があります。「診療内容明細書」や「領収明細書」は現地の言語で記入されるので、日本語訳が必要です。海外旅行保険に入っていれば、旅行前から保険金申請まであらゆるサポートサービスがあり、手続きの負担が軽くなります。
  2. 治療によっては日本の保険が適用不可の場合がある
    大変な思いで書類を用意しても、日本の保険が適用されず、払戻額が少額になるケースがあります。また、審査そのものに2~3か月程度かかることも。払い戻し制度には金額、スピードともに不安が伴うのが現状です。
  3. 海外での事故・療養は、思わぬ費用が発生することがある
    海外でのリスクはさまざまです。例えば長期入院や大けがの場合、家族が現地に行く旅費が必要になるかもしれません。ほかにも、自動車事故により弁護士費用が発生する、高級店で品物を破損してしまい賠償責任を問われる……といった事態も考えられます。海外旅行保険は、そういったリスクに幅広く備えることができるのです。

もしもの時、自分ですべて処理するのは実務的・金銭的に難しいこともあるでしょう。そのため、ほとんどの人が海外旅行保険に加入します。では、クレジットカードに海外旅行保険が付いているなら、個別に保険を申し込まなくてもいいのでしょうか?

クレジットカード付帯保険と海外旅行保険はどう違う?

クレジットカードに付帯されている海外旅行傷害保険の大きな特徴は、クレジットカードを保有していれば自動的に付いてくるところです。海外旅行に行く際の申請や申し込みは不要で、別途料金がかかることもありません。一方、海外旅行保険は申し込みが必要で保険料がかかります。例えば、首都圏から韓国に3日間行くケースなら1,000円台~4,000円台が目安です。
クレジットカード付帯保険は無料なので、安くすませたい人には嬉しいですね。ただし、有料の海外旅行保険と比べると、補償の幅はやや狭くなっていることに注意が必要です。

クレジットカード付帯保険の補償内容
一般的な付帯保険の補償内容は以下のとおりです。
  • 病気やケガの治療費、障害死亡、後遺障害 ※病気による死亡は対象外
  • 賠償責任(他人にケガを負わせる、他人のモノを破損するなどにより法律上の賠償責任を負ったとき)
  • 携行品損害(持ち物が盗難、破損、火災などにより損害を受けたとき)
  • 救援者費用(捜索救助が必要になった、家族が現地にかけつけなくてはいけなくなったなど)
  • 現地での日本語による電話サポート
  • 航空便遅延費用(遅延、欠航、運休により搭乗不能になった場合や手荷物紛失など)
  • 上記はあくまで一般的な補償内容です。実際の内容はクレジットカード会社、カードの種類により異なります。
海外旅行保険の補償内容
付帯保険の補償内容に加え、以下のような費用も補償される場合があります。保険商品によって補償内容は変わりますが、ここでは主なものをご紹介しましょう。なお、同じ補償内容でも、海外旅行保険のほうが保険金額そのものも高額になるケースが多いです。
  • 病気による死亡
  • 弁護士費用(旅行中の事故・傷害などにより弁護士費用が発生したとき)
  • テロ対応費用(テロ発生により帰国できなかったとき)
  • 留守宅の家財(旅行中に自宅の家財が盗難にあったとき)

最近では、クレジットカード付帯保険で足りない部分だけを選択できる海外旅行保険も登場しています。どちらも上手く利用し、できるだけ少ない金額で十分な補償を受けられるように工夫しましょう。

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ライター紹介

横山晴美
企業に所属せず、中立・公平の立場で活動する住宅系ファイナンシャルプランナー。新規購入・リフォーム・二世帯住宅を問わず、家に関することなら購入額から返済計画まで幅広く対応。また、住宅購入は家計・教育費・老後資金・相続など多くの視点が必要なため、ライフプランを見据えた相談を行う。
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