増えすぎて管理できない!クレジットカード整理法

クレジットカード

お財布に入っている、もしくは自宅で眠っているクレジットカード、何枚ありますか?もしかしたら「何枚あるかわからない」という人もいるかもしれません。クレジットカードをつくるとお得なキャンペーンが適用されるような場合、気軽につくって放置しがちです。でも、多すぎて管理できないと困ってしまいますよね。ここでは、クレジットカードを整理する方法をご紹介します。

使っていないカードや整理し忘れているカードはない?

クレジットカードのなかには、年会費が必要なものもあります。使っていないクレジットカードがあり、年会費をどのくらい払っているのかをチェックしていないのであれば、気づかないうちに損をしているかもしれません。特に、次のようなライフスタイルの変化があった場合、クレジットカードを整理し忘れていることがありますので注意が必要です。

  • 結婚して姓が変わったとき
  • 公共料金の支払方法・支払人の変更など、家計の管理方法が変わったとき
  • カード会社やカードの種類を変更し、新たにつくったカードをメインに使うようになったとき
  • 社会人として独り立ちして家族カードを使わなくなったとき

クレジットカードが増えすぎることによるデメリット

クレジットカードが増えすぎて管理できなくなると、次のようなデメリットが生じます。

  • 知らないうちに悪用されるおそれがある
  • 年会費無料期間の終了時期を忘れていて、無駄な出費をする可能性がある
  • 複数のカードにポイントが分散され、ポイントがたまりにくくなる
  • クレジットカード1枚ごとの利用限度額が少なくなる可能性がある

そのため、次のような点に気をつけてクレジットカードを管理するといいでしょう。

クレジットカードを整理するポイント
  • メインとして使うカードを決め、不必要なカードをつくらない
  • 複数のカードをつくる際は、カードごとに利用目的を決める
  • 管理できていないカードやほとんど利用しないカードが出てきたらすぐに解約する

クレジットカードの保有枚数は、自分に必要で、かつ管理できる範囲内にとどめることが大切なのです。

信用情報機関でクレジットカード情報を確認できる

自分が持っているクレジットカードのうち、どれを解約したのかがわからなくなってしまった場合はどうしたらよいのでしょうか?そんなときは、株式会社シー・アイ・シー(略称CIC)をはじめとする信用情報機関に情報開示を請求して確認することができます。ここではCICでの確認方法についてご紹介しましょう。
CICに開示請求ができるのは、CICに加盟しているクレジットカード会社と本人との契約内容、支払い状況などの信用情報です。では、自分の信用情報を開示請求するにはどのような手続きが必要なのでしょうか?カードの名義人本人が、インターネット、郵送、窓口で開示請求をする方法をそれぞれご紹介します。

  1. インターネットでの開示請求方法
    インターネットを利用できるパソコン、スマートフォン、携帯電話のいずれかと、クレジットカードの契約時に届け出ている電話(発信を通知できるもの)を用意しましょう。
    次に、CICのサイトへアクセスして利用規約の確認を行い、CICに登録されている電話番号の電話を使って電話をかけると受付番号を取得することができます。その後自分の情報を入力し、開示報告書を取得するという流れです。手数料はクレジットカード払いで1,000円です。
  2. 郵送での開示請求方法
    開示申込書、本人確認書類、定額小為替証書1,000円分(手数料分)をCIC宛に郵送すると10日間程度でCICから本人へ開示報告書が郵送されます。
  3. 窓口での開示請求方法
    本人確認書類、現金500円を持参してCICの開示窓口へ行き、端末機へ入力し、開示報告書を取得します。CICの開示窓口は、札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、岡山、福岡にあります。

クレジットカードはお得で便利ですが、増えすぎるとデメリットも出てきます。クレジットカードの適正枚数は個々の利用環境により異なりますので一概には言えませんが、一般的に2~3枚程度であれば多すぎるとはいえないでしょう。特典に飛びついたり、利用頻度が低いお店のポイントに惹かれてつくったりすると、管理しきれないことがあるのでご注意ください。

参考:
  • 株式会社シー・アイ・シー | 情報開示とは (自分の信用情報を確認)
  • 本ページの内容は掲載時点での情報です。

ライター紹介

丹所美紀
アステル行政書士事務所代表 行政書士・知的資産経営認定士
「皆様の明日を照らす」を理念とし、建設業許可申請をはじめとする各種許認可申請、知的資産経営支援、事業計画書や補助金申請書等の作成代行、遺言相続業務、会社設立支援、外国人関連業務等に従事。
ホームページ:名古屋遺言書作成支援センター