同時に壊れたら大変!大型家電はどれくらいで買い替えるもの?

マネープラン

何年かに一度しか買い替えないものは予算を立てづらいです。家電製品の買い替えが重なって出費がかさみ、あせった経験をした人もいるのではないでしょうか。大型家電の買い替えには何万円、何十万円というコストがかかります。長期的なマネープランを立てておくのがよいでしょう。

大型家電は何年で買い替える?

家庭にはさまざまな大型家電があります。日常生活に欠かせないので、壊れたら買い替えなければなりません。しかし、どれも高額な製品なので、同時に複数の大型家電を買い替える事態は避けたいものです。買い替え時期の目安を立てるには何を参考にしたらよいでしょうか。
平成27年の内閣府消費動向調査をもとに、主な大型家電を買い替える理由と年数を見てみましょう。

主な買い替え理由
大型家電製品 平均使用年数 故障 引っ越し
電気冷蔵庫 9.9年 61.9% 11.0%
電気洗濯機 8.3年 70.7% 8.5%
電気掃除機 6.9年 60.9% 5.8%
ルームエアコン 10.7年 58.4% 15.3%
カラーテレビ 7.4年 39.7% 8.0%

上記の結果を見ると、テレビ以外の大型家電は、一度購入すると故障するまで使い続ける人が多いようです。
また、平成21年施行の法律により、一部の家電には設計上の標準使用期間が記載されています。具体的には、扇風機、エアコン、換気扇、洗濯乾燥機を除く洗濯機、ブラウン管テレビには、設計上の標準使用期間と経年劣化についての注意喚起などの表示が義務づけられています。こちらも、記載されている家電については確認して、買い替え時の参考にすることをオススメします。

処分にかかるコスト&手間も知っておこう

買い替え時には、古い家電を処分しなくてはなりません。処分にはコストがかかり、家電の種類によっては「家電リサイクル法」により定められたリサイクル手続きをとることが義務づけられています。家電リサイクル法によって規定されていない家電の場合は、不燃ゴミや粗大ゴミの回収に出したり、業者へ処分を依頼します。地域によってルールが異なりますので、事前に役所のホームページなどでチェックしましょう。
下記は家電リサイクル法の対象となっている家電4品目の処分費用の目安です。

  • 電気冷蔵庫・冷凍庫|3,400円~5,590円(税抜)
  • 電気洗濯機・衣類乾燥機|2,300円~3,065円(税抜)
  • ルームエアコン|1,300円~9,000円(税抜)
  • カラーテレビ|1,700円~3,415円(税抜)

(平成27年4月1日現在の料金)

ただし、各家電には対象外の商品もあり、処分費用はメーカーや家電の大きさなどによって異なります。処分する際は、まずメーカーや型式を調べましょう。また、上記の費用はリサイクル料金のみです。自分で搬出できない場合は、別途収集運搬費用がかかりますのでご注意下さい。
なお、引越しにともなう処分の場合、引越し業者によっては引き取りをしてくれるケースがあります。処分可能かどうかや処分費用は業者により異なりますので、引越しの際に大型家電の処分が必要になったら、業者へ確認してみるのもいいですね。

家電の出費で苦しまないためのコツ

大型家電は購入費用も処分費用もかかるため、できるだけ計画的に買い替えを行いたいものです。しかし家電が故障するまで待ってから購入するという流れでは、なかなかマネープランを立てることができません。家電が故障するまで使わずに、標準使用期間や家計を考慮して計画的に購入するのもひとつの方法です。大型家電の購入年表を作っておくと、いつまでにいくらくらい必要かという目安も立てられ、家計の管理をしやすくなります。
また、家電が故障する前にリサイクルショップへ買い取り依頼をすれば、使用年数や状態に応じて買い取ってもらえる場合もあります。リサイクル料金や収集運搬費用などのコストをかけることもなく、家計も助かりますね。


大型家電は、日常生活になくてはならない大切な役割を果たしていますが、高額な製品です。大型家電の平均使用年数や標準使用期間を知り、故障する前に手放すことも視野に入れて、賢く計画的に買い替えましょう。

参考:
  • 内閣府|消費動向調査
  • 経済産業省|長期使用製品安全点検・表示制度
  • 一般財団法人家電製品協会 家電リサイクル券センター|再商品化等料金一覧(家電リサイクル料金)
  • 本ページの内容は掲載時点での情報です。

ライター紹介

丹所美紀
アステル行政書士事務所代表 行政書士・知的資産経営認定士
「皆様の明日を照らす」を理念とし、建設業許可申請をはじめとする各種許認可申請、知的資産経営支援、事業計画書や補助金申請書等の作成代行、遺言相続業務、会社設立支援、外国人関連業務等に従事。
ホームページ:名古屋遺言書作成支援センター