【20~30代女性向け】変わるライフステージで考えておきたいお金のこと

マネープラン

20代、30代……と年齢を重ねるうちにライフステージは変化します。女性は、結婚や出産、育児などで働き方が大きく変化する可能性があるでしょう。収入が減るだけでなく、場合によっては退職せざるを得ないケースもありますので、20代のうちから、将来の変化への対応を考えておきたいものです。とはいえ、どういう選択をするか決まっていない20代で将来を見積もることは難しいですよね。そこで、年代別に知っておきたいお金に対する意識や知識についてお話しします。

20代は未来への助走期間

20代前半から「○歳で結婚して、○歳で出産、子どもが3歳までは時短で働いて……」と計画を立てている人もいますが、結婚や出産は計画通りに行くとは限りません。20代では、人生計画だけでなく、お金を貯める習慣や家計のやりくり、資産運用など、これからお金と付き合う上で必要なスキルも学びましょう。

お金の基礎力を付けよう

将来、どんなライフスタイルになったとしても、お金の基礎力があれば対応できます。基礎力とは次の3つです。

  1. 貯める仕組みづくり
    20代は、比較的自由にお金を使える時期です。その時期はとても楽しいため、目いっぱいお金を使ってしまうこともあるでしょう。そのため、お給料が入ってきたら先に貯金をする「先取り貯金」を行い、残ったお金を使うようにしましょう。
  2. 家計のやりくり方法
    1円単位で支出を管理する必要はありませんが、おおまかな額は把握しておきましょう。レシート保管や家計簿アプリの活用などで支出を確認します。定期的に「無駄遣いはないか」「有意義に使っているか」を見直し、支出の傾向を知りましょう。
  3. 資産運用のスキル
    投資信託や株などの運用も早い時期から始めてみましょう。運用は長期的に行うほど効果が高くなる、という理由に加え、若いうちから経験を積んでおくという意味合いも大きいです。毎月少しずつでも積み立てや買い増しを行いましょう。

女性の30代は飛躍の年代

多くの女性にとって、30代は大きな変化が起こるでしょう。厚生労働省発表の「平成27年人口動態統計月報年計(概数)の概況」によれば、2015年の第1子平均出産年齢は30.7歳です(注1)。休職や退職に備え、社会保障制度についても知っておきたいですね。出産・育児休業はもちろん、失業手当などの、公的支援内容と利用方法を将来のために学びましょう。これらは社会人の常識としても大切なので、しっかり知識をつけておきましょう。

また、ライフステージごとのイベントに備えてお金を貯めていきます。結婚・出産時は支出が増える一方、収入が減ることが予測されるので、20代よりも毎月の貯金額を増やしたいところ。20代で先取り貯金の習慣がついている人は、額を少し増やしてみるとよいでしょう。もし、30代で貯金が100万円以下、という場合は、支出の内容や資産の運用方法を一度見直しましょう。

ブライダル総研が2016年10月に発表している「結婚トレンド調査」によれば、「挙式、披露宴・披露パーティ総額は359.7万円」(注2)となっています。また出産には、「出産育児一時金」という公的支援を活用しましょう。検診費用の無料化など充実した支援内容です。高級病院を出産先に選ぶ、マタニティスクールに通うなどの大きな費用をかけなければ、自己負担額はそう多くはありません。ただし、出産後はベビーカーやチャイルドシート、おもちゃ代など、さまざまな費用がかかります。

結婚や出産に備えるだけでなく、攻めの姿勢も忘れないようにしたいです。収入アップのために資格取得の勉強をする、転職を考える、なども選択肢の一つです。40代になると、転職が難しくなることもあります。後悔しないよう30代のうちに、行動しましょう。

40代では定年後も見据えよう

30代が結婚・出産や、キャリアアップのための年代だとしたら、40代は退職後を意識しはじめる年代でしょう。まだまだ若いとはいえ、このまま歳を重ねたら年金はどのくらい貰えるのか、定年まで働いたらいくら貯められるのかをシミュレーション出来る年代です。退職後の生き方を考え、実現のために必要な金額を見積もります。資金が足りない場合は、運用を積極的に行う、働き方や支出を見直すなどしましょう。

資産運用も、多少リスクを取るなど加速させたいところですが、経済状況によっては大きく「手放す」という選択もありえます。20~30代で培ってきた経験と知識を土台に、着実に資産を増やしていきましょう。


年代ごとに、女性のライフステージは大きく変化します。ライフステージの変化は働き方や家計に変動をもたらしますが、変化に振り回されるのではなく、先回りして主体的に受け止めたいものです。柔軟に対応して、生涯お金と上手に付き合っていきましょう。

参考:
  • (注1)厚生労働省|平成27年 人口動態統計月報年計(概数)の概況
出典:
  • (注2)ブライダル総研|ゼクシィ 結婚トレンド調査2016調べ
  • 本ページの内容は2017年3月15日時点での情報です。

ライター紹介

横山晴美
企業に所属せず、中立・公平の立場で活動する住宅系ファイナンシャルプランナー。新規購入・リフォーム・二世帯住宅を問わず、家に関することなら購入額から返済計画まで幅広く対応。また、住宅購入は家計・教育費・老後資金・相続など多くの視点が必要なため、ライフプランを見据えた相談を行う。
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