ESGデータ

E 環境

エネルギー消費量

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2019年度 2021年度 2022年度 2023年度
エネルギー使用量(kL) 1,930 1,729 1,585 1,519
原単位(kL/㎡) 0.04254 0.03872 0.03612 0.02782
  • 本体・国内関係3社

GHG排出量

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(単位:tCO2)
対象 CO2排出量実績
2019年度 2021年度 2022年度 2023年度
Scope1 1,731 1,809 1,809 1,533
Scope2 6,012 5,405 5,062 5,450
Scope1+2 7,743 7,214 6,871 6,983
Scope3 595,540 393,695 422,831 418,132
① 購入したサービス品 37,005 37,917 40,868 42,653
② 資本財 19,071 14,269 16,509 14,260
③ Scope1,2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動 1,446 1,288 1,173 1,196
④ 輸送、配送 1,889 1,668 1,400 1,242
⑤ 事業から出る廃棄物 13 8 132 233
⑥ 出張 807 801 791 795
⑦ 雇用者の通勤 5,086 5,022 4,900 4,989
⑧ リース資産(上流) - - - -
⑨ 輸送、配送(下流) - - - -
⑩ 販売した製品の加工 - - - -
⑪ 販売した製品の使用 - - - -
⑫ 販売した製品の廃棄 - - - -
⑬ リース資産(下流) 530,223 332,722 357,058 352,765
⑭ フランチャイズ - - - -
⑮ 投資 - - - -
合計 603,283 400,908 429,702 425,115
  • グループ8社合計(本体・国内関係会社3社・海外関係会社4社)
  • 2024年3月算定方法精査により、2019年度から2022年度のScope3 Category7排出実績を修正いたしました。
    修正に合わせて、2019年度から2022年度の合計排出量ならびにScope3合計排出量も修正しております。

S 社会

働きやすさ

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2021年度 2022年度 2023年度
管理職層(課長職以上)に占める女性労働者の割合 9.8% 13.3% 17.8%
管理職層(課長職以上及び課長職に次ぐ階層で部下を持つ)に占める女性労働者の割合 29.6% 32.5% 36.0%
「ノー残業デー月3日以上」・「プレミアムウィークデー月1日」の実施率※1 99.1% 98.6% 99.2%
「有給休暇年間付与日数に対して60%以上」の取得 74.2% 79.3% 79.3%
「超過勤務時間(所定外労働時間)を月30時間以内」へ抑制※2
超過勤務時間平均
12.9時間 11.7時間 12.2時間
ウォーキングイベント(歩活)参加者数 1,076名 2,303名 2,930名
定期健康診断(生活習慣病検診含む)実施率※3 100.0% 100.0% 100.0%
二次検査実施率 99.5% 98.2% 98.3%
熟睡できている人の割合
問診票による睡眠調査
66.3% 67.9% 68.2%
ワーク・エンゲージメント※4 12.1点 12.1点 12.1点
社内アンケート「働きがい調査(17項目)」全従業員平均 3.1点 3.2点 3.0点
プレゼンティーズム※5 49.8点 49.7点 49.8点
アブセンティーズム(平均休職日数)※6 2.4日 2.5日 2.1日
ストレスチェック実施率 99.8% 100% 99.9%
総合健康リスク※7 100 99 97
育児休業の取得状況(女性) 100% 100% 100%
育児休業の取得状況(男性) 84.4% 84.6% 129.4%
男性の賃金(平均)に対する女性の賃金(平均)の割合※8
全従業員
55% 56.9% 58.7%
  • ※1
    「プレミアムウィークデー」とは、ジャックス版プレミアムフライデーです。
  • ※2
    慢性的に超勤が発生している場合、要因報告を求め、面談および業務見直しを実施しています。
  • ※3
    実質数値
  • ※4
    「職業性ストレス簡易調査票」(57項目)の設問5項目の平均合計点を表示しています。(最低4点~最高20点)
  • ※5
    「職業性ストレス簡易調査票」(57項目)の設問26項目の平均合計点を表示しています。(最低26点~最高104点)
  • ※6
    病気による欠勤や休職の1人あたりの平均日数。
  • ※7
    「総合健康リスク」とは、「仕事の量的負担、コントロール」および「上司の支援、同僚の支援」の判定図から総合的に判断して、「全国平均を100」と比較して数値として算出しています。
  • ※8
    現時点においては、当社の管理職には男性が多いこと、パート社員には女性が多いこと等により男女間賃金格差が大きくなっていると認識しております。また、女性の管理職登用など、当社における女性活躍推進の取り組みは途上段階にあると認識しており、格差是正に向けた取り組みを積極的に実施してまいります。

G ガバナンス

コーポレート・ガバナンス

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2021年度 2022年度 2023年度
取締役会 開催回数 8回 8回 8回
取締役 総人数 12人 12人 12人
社内 男性 8人 8人 8人
女性 0人 0人 0人
社外 男性 2人 2人 2人
女性 2人 2人 2人
社外取締役比率 33.3% 33.3% 33.3%
女性取締役比率 16.7% 16.7% 16.7%
監査役会 開催回数 7回 8回 8回
監査役 人数 4人 4人 4人
指名諮問委員会 社内 男性 3人 3人 3人
女性 0人 0人 0人
社外 男性 2人 2人 2人
女性 2人 2人 2人
報酬諮問委員 社内 男性 3人 3人 3人
女性 0人 0人 0人
社外 男性 2人 2人 2人
女性 2人 2人 2人

IR活動

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2021年度 2022年度 2023年度
決算説明会 2回 2回 2回
機関投資家との面談 62件 57件 60件
  • アナリスト・機関投資家の皆様へのIR活動の対話数となります。
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